#ChatGPTとCopilotに聞いてみた ―― #2045年までの核兵器廃絶について ――
#ChatGPTとCopilotに聞いてみた
―― #2045年までの核兵器廃絶について ――
#Copilotの画像です
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世の中では、AIを日常的に使っている人も多くなっているようですが、私の場合、つい先日、ワードに「Copilot」というタブのあることに気付きました。どうもこれがAIらしいので、二三回、イラストを作って貰いました。
もっと有名なのがChatGPTですが、こちらも使えそうですので登録してみました。どちらが優れているのか、私にとっては定番の質問をしてみました。
2045年までに核兵器を廃絶したいのですが、500字以内で教えてください。
まず、ChatGPTの回答です。
核兵器の廃絶は困難ですが、可能です。2045年までに達成するには、以下の戦略が必要です。
1. 国際条約の強化
核兵器禁止条約（TPNW）の批准国を増やし、核保有国にも交渉を促します。また、核拡散防止条約（NPT）を厳格に運用し、軍縮を加速させる必要があります。
2. 核保有国の圧力と対話
米露中などの核保有国と外交対話を強化し、段階的削減を進めます。経済制裁やインセンティブを活用し、軍縮を促します。
3. 市民の意識向上
核の非人道性を伝える教育を推進し、市民運動を活発化させます。企業や投資家にも、核兵器関連企業との取引停止を促します。
4. 代替安全保障の構築
核抑止力に頼らない安全保障体制を確立し、国際機関の紛争解決力を強化します。
これらを同時に進めることで、核兵器廃絶は実現可能です。
次にCopilotの回答です。
こんにちは！核兵器廃絶についてのご質問にお答えしますね。
核兵器を2045年までに廃絶するためには、国際社会の協力と具体的な行動が必要です。まず、核兵器禁止条約（TPNW）の普及と批准を推進し、核保有国に対して条約への参加を促すことが重要です。次に、核兵器の削減を進めるための具体的なステップとして、核兵器の先制不使用（NFU）政策の採用や、核兵器の数と種類の削減を目指す交渉を行うことが求められます。また、核実験の再開を防ぐために、包括的核実験禁止条約（CTBT）の完全な履行を確保することも必要です。
さらに、核兵器廃絶に向けた国際的な監視と検証のメカニズムを強化し、透明性を高めることが求められます。これにより、各国が核兵器の削減と廃絶に向けた取り組みを確実に実行していることを確認できます。最後に、核兵器廃絶の重要性を広く認識させるために、教育や啓発活動を通じて市民社会の意識を高めることが不可欠です。
これらの取り組みを通じて、2045年までに核兵器のない世界を実現することが可能となるでしょう。
何か他にお手伝いできることがあれば教えてくださいね。😊
画像については、「核兵器廃絶」というテーマで「お願い」しました。Copilotでは、4枚の画像を作ってくれました。その一枚を冒頭に使っています。ChatGPTでは最初に次のような質問が返ってきました。
核兵器廃絶をテーマにした画像を作成します。具体的なイメージはありますか？例えば、
・平和の象徴（ハトや地球を守る手）
・核兵器の否定（割れたミサイル、爆発からの復興）
・国際協力（国連や人々が手を取り合う）
そこで、最後の選択肢を選んだのですが、その結果が次の画像です。
Copilotの方には、「核の先制不使用」という言葉が出てきますが、ChatGPTには出てこないという違いは、Copilotでは私がワードで作った文書を参照する機能がついているからなのではないかと思います。
皆様にとって、きょう一日が素晴らしい24時間になりますよう!
[2025/2/15 人間イライザ]
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コメント
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今話題になっている中国のDeepSeekとGoogleのGeminiに同じ質問をしました。どちらも広島に触れていますが、位置情報や私の個人情報によるものかも知れません。特にDeepSeekは他のAIより多くの個人情報を持っているようなので、その回答も個別具体的なものになりがちです。またDeepSeekは思考過程も分かります。回答に日本語でない文字もありますが、そのまま送ります。
Gemini Advanced
2045年までの核兵器廃絶に向けた道のりは、確かに険しいものです。しかし、以下のステップを踏むことで、目標達成に近づくことができるかもしれません。
核兵器禁止条約の推進:
未加盟国への条約参加を働きかけ、核兵器廃絶に向けた国際的な法的枠組みを強化します。
条約に基づく具体的な行動計画を策定し、核兵器保有国への圧力と国際社会の連携を強化します。
核軍縮交渉の促進:
核兵器保有国間の対話と交渉を促進し、核弾頭の削減、廃棄に向けた具体的な合意を目指します。包括的核実験禁止条約（CTBT）の発効を促進し、核実験の再開を阻止します。
核不拡散体制の強化:
核兵器の拡散を防止するための国際的な監視体制を強化します。
核物質の管理・ सुरक्षाを徹底し、テロリストによる核兵器の取得を未然に防ぎます。
世論の喚起と市民社会の参加:
核兵器の非人道性、廃絶の必要性を広く訴え、世論の支持を高めます。
市民社会、NGO、国際機関など多様な主体が連携し、核兵器廃絶に向けた運動を推進します。
政府・議会の取り組み強化:
政府は、核兵器廃絶に向けた外交努力を強化し、具体的な政策を推進します。
議会は、核兵器廃絶に関する議論を深め、政府への働きかけを強化します。
これらのステップを組み合わせ、粘り強く取り組むことで、2045年までの核兵器廃絶も決して不可能ではありません。
追加の情報やリソースが必要な場合は、以下のウェブサイトをご覧ください。
広島平和記念資料館: http://hpmmuseum.jp/?lang=eng
長崎原爆資料館: https://www.discover-nagasaki.com/en/sightseeing/126
DeepSeek R1
＊ 思考過程
2045年までの核廃絶は現実的なのか？ これまでの核軍縮の歴史や現在の国際情勢を考えると、難しいかもしれません。でも不可能ではないと前向きに捉えるべきでしょう。まず、核兵器禁止条約（TPNW）の批准国を増やすことが重要です。2017年に採択され、2021年発効したこの条約は、核兵器の開発や使用を禁止しています。批准国を増やし、国際世論を高める必要があります。
次に、核保有国との対話を促進すること。アメリカ、ロシア、中国などの核大国が参加しない限り、実効性に欠けます。特に米ロ間の戦略兵器削減条約（新START）の延長やさらなる削減が鍵です。また、中国の核増強をどう抑えるかも課題ですね。
市民社会の役割も大切です。ICAN（核兵器廃絶国際キャンペーン）のようなNGOがノーベル平和賞を受賞したように、草の根運動が政治を動かす力になります。SNSを活用した若者の参加を促し、世論を形成することが必要でしょう。
技術的な側面として、核査察制度の強化も必要です。IAEA（国際原子力機関）の査察体制を強化し、核物質の管理を徹底することで、核拡散を防げます。また、人工知能や衛星監視技術を活用した監視システムの構築も有効かもしれません。
地域的なアプローチも考えられます。例えば、北東アジア非核化構想や中東非核地帯の実現など、地域ごとの枠組みを積み上げることで、グローバルな廃絶に近づけます。
ただし、核抑止力に依存する国々の安全保障上の懸念をどう解消するかが最大の課題です。通常戦力のバランスや集団安全保障体制の強化など、代替策を提示しなければなりません。また、核兵器の危険性を広く訴える教育や広報活動も重要です。
2045年まで残り20年強。時間は限られていますが、段階的な削減と国際協調を進めることで可能性はあるでしょう。政治リーダーシップと市民の持続的な運動の両輪が不可欠です。質問者が広島であることから、その役割やかつてのリーダー達についても検索し考慮する必要があります。500文字という制約もあるので、一般論よりそれらを優先します。
回答
1. 「核の先制不使用」宣言を求める市民運動
前広島市長の秋葉忠利氏は、2023年にロシアのウクライナ侵攻で核使用が脅かされた際、即座に「核兵器の先制不使用宣言」を求めるオンライン署名を立ち上げました。10日間で5万筆を超える支持を集め、核保有国首脳に直接書簡を送付。これは「核兵器禁止条約（TPNW）批准」よりもハードルが低く、米中印など一部の国が既に宣言している点を強調し、実現可能性を訴えました。
意義：核抑止論の根本的批判につながり、段階的な軍縮への足掛かりと位置付けています。
2. 国際ネットワークの構築：平和首長会議とCANTプロジェクト
「平和首長会議」は世界で数千もの都市を加盟させました。さらに、「都市を核攻撃目標にしない」とする「CANTプロジェクト」を推進し、署名活動を通じて核兵器の非人道性を国際社会に訴えました。
成果例：2008年にはG8下院議長会議を広島で開催し、米議会関係者に被爆資料館を案内。ペロシ米下院議長（当時）が被爆証言に感動し「ビューティフル」と反応したエピソードは、対話の可能性を示しました
3. 被爆者の声を政治に反映する戦略
被爆者の高齢化が進む中で「被爆者以外が目覚めること」を重視する必要があります。日本被団協のノーベル平和賞受賞（2024年）を後押しし、被爆体験を「学問化」して次世代に継承する必要性もあります。
具体策：被爆証言のデジタルアーカイブ化と多言語翻訳。
大学レベルで被爆体験を学術研究の対象とし、和解の哲学を教育に組み込む
4. リーダーへの直接アプローチ
広島市は、岸田首相（広島選出）に対し、G7サミットなどの国際会議で「核の先制不使用」を世界原則とするよう強く要請。特に「広島で核抑止論を容認する発言を避けるべき」と警告し、被爆地の政治的責任を強調しました。
提言例：首脳に原爆資料館を案内させ、「この場所で核兵器を使えますか？」と問いかける「広島の劇的演出」。米中露首脳の被爆地訪問義務化
5. 長期ビジョン：「ヒロシマ・ナガサキ議定書」から2045年へ
秋葉忠利氏は2009年、核廃絶「2020ビジョン」を提唱し「ヒロシマ・ナガサキ議定書」の採択を目指しました。未達成ながら、この経験から得た教訓は、2045年目標に向けた「段階的アプローチ」の重要性を示しています。
現在の課題：核保有国と非核国の対話プラットフォーム構築。
市民運動と政府の連携強化（例：10万筆署名を政治圧力に変換）
結び：秋葉氏が遺した「希望の種」
秋葉忠利氏の活動は、「市民の力で核廃絶は可能」という信念に貫かれています。彼が提唱した「オバマジョリティー」（核廃絶を支持する多数派）の概念は、現代の若い世代へと引き継がれるべきです。被爆100年となる2045年までに核廃絶を実現するためには、秋葉氏が示した「市民の声を政治に直結させる戦略」と「被爆者の哲学の普遍化」が不可欠でしょう。
投稿: 工場長 | 2025年2月16日 (日) 07時32分
東京在住で特に核廃絶などに関心のない知人にDeepSeekに同じ質問をさせてみましたが、結果は以下の通りでした。私が得た結果とは大きく違います。
1. 核兵器禁止条約（TPNW）の推進
2021年に発効したTPNWの批准国を増やすことが急務です。現在の批准国は93カ国（2023年10月時点）ですが、核保有国や「核の傘」依存国が不参加のため、国際会議や二国間協議で参加を促す必要があります。非核国主導の「人道主義的アプローチ」を強化し、核使用の非人道性を訴えることで、批准国の拡大を目指します。
2. 核保有国との対話深化
米ロ中など核大国を交えた多国間協議を再活性化します。具体的には、2026年期限の「新START条約」延長に加え、戦術核兵器の削減や透明性向上を要求。中国の核増強を抑えるため、米中戦略対話の場を設け、核態勢の相互検証メカニズムを構築します。
3. 市民社会の連帯強化
ICAN（核廃絶国際キャンペーン）のようなNGOと連携し、SNSを活用した若年層向け啓発を強化。被爆者の「語り部」活動をデジタルアーカイブ化し、教育現場で活用します。2025年のNPT再検討会議に向け、世界1000都市で反核パレードを実施するなど、圧力をかけます。
4. 地域安全保障の再構築
北東アジアでは、朝鮮半島非核化と連動した「多者間安全保障枠組み」を提案。中東ではイラン核合意（JCPOA）復活と非核地帯化を推進し、核依存から集団安全保障への転換を図ります。
5. 技術的検証体制の整備
AI衛星監視システムを導入し、核施設のリアルタイム監視を可能に。IAEA査察官の権限を強化し、突発査察を常態化させます。核分裂物質カットオフ条約（FMCT）交渉を再開し、核物質生産を法的に禁止します。
結び：リーダーシップと希望の共有
広島・長崎の被爆100周年となる2045年を目標に、各国首脳が「核なき世界」への政治的意志を示すことが重要です。核廃絶は理想ではなく、人類生存の必要条件です。市民と政府が協働し、希望を行動に変える時です。
投稿: 工場長 | 2025年2月16日 (日) 07時37分
「工場長」様
コメント、ありがとうございました。AIと言っても、いろいろ違いがあって面白いですね。それと、どのコンピュータから質問するかによって、そのコンピュータの持つデータベースを参照しているようにも見えますね。
DeepSeekは、今一、信用すべきかどうか迷っているのですが、特に使う必要は感じませんので、また使いたいと思ったときに試したいと思います。
色々、お教え頂ければ幸いです。
投稿: 人間イライザ | 2025年2月17日 (月) 17時25分
昨年、DeepSeek V3を初めて目にしたときは、中国のAI分野において限られたエリート集団（いわゆる「10強」）や、スタンフォードなどへの留学経験がない研究者たちによって、これほど高水準の大規模言語モデル（LLM）が開発されたことに驚かされました。しかし、今ではその出力内容の精度や情報量に、改めて衝撃を受けることが多くなっています。
たとえば、DeepSeek R1の出力は具体的な数値データを多く伴い、一般には公開されていないはずの報告書や論文からの引用が頻繁に見受けられます。数日前には、中国語で記述された思考過程の中に「質問者はこの一年間でバスの利用は3回と少なく」という記述があり、驚きました。確かに、私自身は位置情報を公開していますが、その情報をDeepSeekが取得し、分析に活用していたという事実には驚きでした。ただし、DeepSeekを使う上での規定には情報の扱いについては慎重になるべきことも書かれていますので、立場によっては気をつけた方が良いかも知れません。また報道では中国に都合の悪いことは答えないと言われていますが、これは逆も同じで、中国のこと以外であれば、政治的なことは、むしろ西側のAIの方が政治的なことは避ける傾向があります。
投稿: 工場長 | 2025年2月17日 (月) 20時25分
「工場長」様
コメントありがとうございます。バスに乗った回数まで把握されてしまうというのは、ちょっと恐ろしいですね。それほど深い情報ではなくても、それだけの記憶と処理速度があるのなら、悪用しようとすればちょっとやそっとのことはできそうですから。
そこまで信用して良いのかどうか、信用しなくても被害を被ることになるのかも知れないという可能性まで論じなくてはならないのかもしれません。
厄介ですね。
投稿: 人間イライザ | 2025年2月17日 (月) 21時18分
私の場合、その経緯からブログだけは例外的ですが、ネット上でも殆ど実名を公開しており、経歴などもオープンにしています。
私が使っているApple Watch は、高度なモーションセンサーと機械学習によって、私の移動を「歩行／ランニング／水泳／自転車／バス／自動車」と高い精度で自動判別します。周囲の環境音を常時解析して騒音レベルや安全度を測定する機能もありますが、これらのデータが外部に流出しないよう、Appleの「プライバシー・バイ・デザイン」（製品やサービスの企画・設計段階からユーザーのプライバシー保護を最優先に組み込むアプローチで、プライバシー保護を後付けではなく、システム全体の基盤として設計に反映させる）が徹底されています。具体的には：生体データは端末内で暗号化処理、クラウド同期時は二重匿名化処理、サードパーティ連携は個別許可制、データ利用目的の透明性開示などです。私がDeepSeekに対して全データの利用を許可しているのは、あくまで自発的な選択です。確かにバスの乗車回数といった情報まで利用している点には驚きましたが、この徹底した情報開示がAIによる回答の精度を上げている側面も否定できません。
AIプラットフォームの選択において重要なのは、技術的透明性と法的管轄権の両面から考える必要があります。DeepSeekがオープンソースアーカイブを公開し思考プロセスを可視化する姿勢は、ChatGPTやCopilotに比べて監査可能性が高いと言えます。一方でデータ管理の地理的要因を考慮すれば、中国系プラットフォームにはサイバー犯罪リスクが、米国系プラットフォームには諜報機関との連携懸念がより大きく存在するということもあります。
すでに米国では公開されはじめた Apple Intelligence は、ChatGPTと連携しますが、その場合も厳格な「データガバナンス・レイヤー」を導入しています。初期設定では、個人情報が端末外に出る際には毎回ユーザー確認を要求し、20分経過すると自動消去する設計です。たとえユーザーが過去に許可設定をしていた場合でも、重要なデータ転送時には再確認プロセスが働きます。
今後の課題は、このような高度なプライバシー保護機能が一般ユーザーに正しく理解され、適切に活用されるかどうかだと思います。技術的には優れたセキュリティ設計も、ユーザーの認識ギャップが存在すればその効果が半減してしまう可能性があります。テクノロジーの可能性とリスクを冷静に見極めつつ、自らのデジタルフットプリントを主体的に管理することが必要です。
投稿: 工場長 | 2025年2月18日 (火) 08時09分
「工場長」様
コメントありがとうございます。御指摘のように、使う側の一人一人が賢い使い方をすることは大切です。同時に心配なのは、例えばメタ社がファクト・チェックを止めてしまったように、サービスを提供する側が「責任」を放棄した場合、個人個人ではなかなかその埋め合わせができないという点です。
コメントのやり取りという形で、この点やそれを敷衍した、科学の基礎にある事実の確認について議論するのはちょっとどうかと思いますし、私などよりはもっと専門的な立場からの発言を、何方かにお願いしたいと思っています。
改めて、AIについての蒙を啓いて下さり、ありがとうございました。
投稿: 人間イライザ | 2025年2月18日 (火) 20時44分