「ヒロシマ」が壊れて行く? (2) ――壊さないための努力をしよう!――

「ヒロシマ」が壊れて行く?  (2)

――壊さないための努力をしよう!――

前回は、1月2日の中国新聞ディジタル版で報道された広島大学原爆放射線医科学研究所（原医研、広島市南区）の田代聡所長による「核使用に備えた医療を研究する必要性を唱える」について考えて見ました。

反論を期待していたのですが、一つも寄せられませんでしたので、私なりに次の段階の考察に移ります。念のため、田代所長についての中国新聞の記事を再度掲げておきます。

核兵器使用に備えた医療、議論の動き「局面変わってしまった」広島大原医研所長

核兵器が使われた際に必要な医療の研究、開発について国内外の専門家で議論する動きがある。日本で作業部会の設置を呼びかけた、広島大原爆放射線医科学研究所（原医研、広島市南区）の田代聡所長（60）は中国新聞のインタビューに「局面が変わった」と指摘。被爆地の知見を生かして、核使用に備えた医療を研究する必要性を唱える。

このようなニュースを読んで、「広島の医師は核兵器の使用を容認している」とか「広島の医師が核抑止論の正しさを支持した」といった誤解が生じたり、核武装推進論者や核抑止論信奉者が自らの主張の正しさの「証明」としてこうした「解釈」を広めたりする可能性のあることにも配慮しなくてはならないのではないか、というのが前回のブログの趣旨でした。

そのために役立つ事実として、1980年代に世界的に大きな影響を与えたIPPNWのメッセージを持ち出してみました。繰り返しになりますが、再度掲げます。

主要なメッセージは三つありました。

① 一つは、「あなた」が住んでいる町に核爆弾が落ちたらどんなに酷い結果になるかを、医師として、医学用語を分り易く噛み砕いて伝えたことです。

② 二つ目は、そんな状況の中で、「あなた」が生き残った犠牲者の一人として医師としての私に救いを求めても、私には何もできませんというメッセージです。

③ そして最後のメッセージは、被害を受けるのはあなたやあなたの身近な人たちだけではなく、「核の冬」が訪れ人類は滅亡するのですよ、というメッセージです。

その効果は絶大で、当時の反核運動のスローガン「Freeze Now」決議を、州までも巻き込む自治体の議会が採択するほどでしたし、1986年のレイキャビックでのレーガン・ゴルバチョフ会談 (そこで両氏は米ソが全面的に核兵器を廃絶することに合意しました。残念ながら軍産複合体等の力で、実現はしませんでした。) も、こうした背景が元になって進められたのです。

ここで上げた三つの柱の内で、一番説得力のあったのが②であることは御理解頂けるでしょう。自分自身に対しての直接的な損得が関わっているからです。お医者さんに見放されても大丈夫という人はまずいないでしょう。仮にこの②がなければ、1980年代の人たちにとって、医師たちのメッセージ性は大きく損なわれたはずです。

②のメッセージ性とは、「私たち医師に救いを求めても、核戦争が起きてしまえば無力である。だから核廃絶が必要なのです」とまとめて良いでしょう。

田代所長の見解は、「核戦争が起きた場合、医師のできることに限界はあるにせよ、被害者の生命や健康を守るために最善を尽くす義務はある。そのための研究は必要だ」と要約できると考えられます。それなら理解できるのですが、それでも誤解や曲解の可能性は残ります。「限界はあるにせよ」の部分が消えたり、前にも述べたような「解釈」をされてしまうことです。

それを避けるための方策の一つは、中国新聞の記事の中でも言及されていた「被爆地の知見を生かして」に重きを置くことなのではないでしょうか。

一例を挙げると、「広島の被爆者の中には、これこれこういう状況で被爆し、このような症状で苦しんだ (あるいは亡くなった) 方がいた。当時の放射線についての理解は△△くらいの段階だったので、その時点での治療は難しかった。現在では改善されているものの、◇◇のようなレベルの治療に達している。今後、○○の分野についての研究が進めば、それが××のレベルの治療が可能になる」といった、具体的かつ素人にも理解できるような研究のあり方や方向性についての説明が、最低限必要なのではないでしょうか。

まだ十分に説得力のある説明にはなっていないと思いますが、他の方にも参加して頂いた上で、「ヒロシマの崩壊」を少しでも押し留める手立てを考え続けたいと願っています。そして次回は、政治面での例を取り上げることで、事の緊急性を訴える積りです。

最後に、まだ1月中ですので、今年一年が皆様にとって素晴らしい365日でありますように!

[2022/1/16　イライザ]

 [お願い]

文章の下の《広島ブログ》というバナーを一日一度クリックして下さい。