「当事者意識」と言えば「原爆記者」　 ――懐かしい方々ばかりです――: ヒロシマの心を世界に

「当事者意識」と言えば「原爆記者」

――懐かしい方々ばかりです――

かつては「原爆記者」という言葉が生きていて、しかもそう呼ばれていた方々が元気に活躍されていた時代がありました。今でもお元気で活躍されている方はいらっしゃいますが、その数は減っています。

おしどり　マコ・ケンさんの精力的な仕事振りを伺って、広島・長崎なら「原爆記者」に相当するのではないかと思いました。それに呼応する言葉として「原発記者」があるのかどうかは知りませんが、両者に共通する「当事者意識」を軸に、今回はお二人の思い出を綴ってみたいと思います。

1970年代の後半から、毎年夏になると数週間は広島と長崎で過すようになりました。そのときに一番お世話になったのが、中国新聞の大牟田稔さんと中国放送の秋信利彦さんでした。このお二人の足跡を辿るときにABCC (原爆傷害調査委員会、米国の研究機関で、原爆が人体に与える影響を調査研究する目的で設立された。後に日米共同で運営する、RERF－－放射線影響研究所に改組された。) の存在抜きには語れません。

秋信さん・「タウンNEWS広島　平和大通り」から

大牟田さん・中国新聞平和メディアセンターから

被爆者の中で一番若い人々は、「胎内被爆者」と呼ばれます。当時、3週齢から17週齢の間に母親の胎内で被爆した人たちだからです。出生後、この年齢の被爆者には、放射線の影響が小頭症その他の障害として現れました。この事実をABCCの研究者は1950年代に始まった調査で把握していたのですが、その事実は隠して、母親たちには「栄養が足りないから」といったような虚偽の説明をしていました。

しかし、秋信さんの辛抱強い調査で、胎内被爆者の存在が知られるようになり、1965年に内部告発によって全ての真実が明るみに出されました。時を同じくして、秋信さんと大牟田さんは、胎内被爆者とその家族を支える「きのこ会」を立ち上げ、その事務局してのお世話を始めます。さらに、この会を通して胎内被爆者が公的に「被爆者」として認定され国の補償を得られるようにするため、さらに核兵器の廃絶を実現するための運動も強力に進めています。大切なのは、このための時間は、中国新聞記者・中国放送記者としての仕事ではなく、あくまで「個人」の資格で行われていたボランティア活動だったという点です。

また、胎内被爆者やその家族がマスコミの報道で傷付いた経験を元に、きのこ会のメンバーのプライバシーを尊重する立場を貫き、他の報道関係者にもそれを尊重するように求めました。「プライバシーを優先すること、特ダネは書かないこと」という立場なのですが、後に大牟田さんは、「他社に特ダネを書くなという以上は、私自身も特ダネ報道はできません。だが、それでよかったと思います」と語っています。被爆者関連報道で、プライバシーが尊重されるようになったきっかけの一つはこうした「きのこ会」の方針だと考えられています。

これこそ、私が「当事者意識」という言葉でお伝えしたいことなのですが、5文字の漢字ではお二人の思いは十分には伝わらないような気がしてきました。

そして秋信さんを語るときに、1975年10月31日に皇居で行われた昭和天皇の記者会見を避けては通れません。中国放送記者として、「戦争終結に当たって、原子爆弾投下の事実を、陛下はどうお受け止めになりましたのでしょうか」と質問し、昭和天皇から歴史に残る「遺憾には思うが、戦争中のことであり、広島市民には気の毒であるが、やむを得ないことと思う」との発言を引き出したのです。

その後、昭和天皇の記者会見で原爆について触れられることはありませんでしたので、この質問の貴重さが分ります。

大牟田さんは1991年に当時の平岡市長に請われて、中国新聞社を退き1999年まで広島平和文化センターの理事長としてヒロシマの平和行政をリードし、2001年に71歳で逝去されました。

秋信さんは、大牟田さんの亡き後は、一人できのこ会のお世話を続け、2010年に75歳で亡くなっています。秋信さんについては河野美代子先生が最近のブログで取り上げていますが、「タウンNEWS広島　平和大通り」でも、2010年に秋信さんの追悼記事を、当時の首席執筆者だった故「グランパ」さんが書かれています。